がん・産婦人科・小児どう受診 医師に聞くコロナ対応

新型コロナウイルスを巡り4月に全都道府県に出された緊急事態宣言が5月25日に解除され、感染対策は一つの節目を迎えた。流行の影響は感染症分野にとどまらず、医療界全体に対策と変革を迫った。特に患者らの動揺が大きかったがん治療、産婦人科、小児の3領域の医師に、取り組み状況や今後の備えを聞いた。

【がん治療】検診控える動き懸念

――新型コロナウイルス流行の影響はあるか。

「がん患者の多くは1カ月も手術を待てない。病院も緊急性の高い手術は制限していない。ただ早期の大腸がんや胃がんなど内視鏡手術は影響が大きいと聞く。感染を恐れた患者が自らの判断で治療を中断するケースもあるようだ」

日本臨床腫瘍学会理事長 石岡千加史氏
日本臨床腫瘍学会理事長 石岡千加史

「抗がん剤治療では一部を飲み薬に変えて通院回数を減らす対応を取っている医療機関はある。放射線治療も照射量を上げて通院回数を減らす対応もあるようだ」

――日本癌治療学会や日本癌学会とQ&Aを作成した。

「患者は抗がん剤治療などの影響で感染症への抵抗力が弱い。精神的に不安定になる人も少なくない。治療内容の変更などで戸惑いが広がったり、自己判断で治療を中断したりするケースが懸念された。一定の判断基準を示す必要があると思った。当初は日本臨床腫瘍学会で独自のQ&Aを作成したが、より多くのがん患者に使ってもらえるよう、腫瘍外科医が多い日本癌治療学会や疫学に強い日本癌学会の協力も必要と判断し、合同のQ&Aとなった」

――がん検診が相次ぎ延期されている。

「がん治療の基本は早期発見だが、内視鏡検査や乳がん検査の件数が減っている。地域の医療機関を受診して見つかるケースも多いが、感染拡大による受診控えで来院数が減っているとも聞く。影響は治療成績の悪化などの形で出てくると心配している」

【産婦人科】面会制限の判断難しく

日本産科婦人科学会理事長 木村正氏
日本産科婦人科学会理事長 木村正

――新型コロナウイルスにどう取り組んできたか。

「当初は情報が錯綜(さくそう)し不安を抱く妊産婦も多かった。学会として情報を集め、周知することに努めた。幸い妊産婦の罹患(りかん)率や重症化率は一般成人と変わらないことが明らかになってきた」

――産科・婦人科に特有の問題はあるか。

「メディアなどで注目されたのは帰省(里帰り)分娩や立ち会い分娩だ。帰省分娩で移動すればウイルスを拡散するリスクがあると考え、今回は日本産婦人科感染症学会など関連3学会の統一見解として4月7日に帰省分娩自粛を呼びかけた。医療者向けにも『帰省分娩と立ち会い分娩を勧めない』と発信した」

――次の流行に備える上で、課題は何か。

「帰省分娩や立ち会いの自粛のお願い、入院中の妊産婦と家族の面会をどこまで制限するか、緩和するかの判断が難しい。院内感染対策として手指消毒、マスク、人の分離以外のどのような対策が有効か定まっていない状況では、厳しい対策を続けるしかない」

「妊産婦にも無症状感染者がいるかもしれない。出産などで入院する際、感染の有無を調べるPCR検査も有効な可能性がある。100%正確なものではないことを踏まえた上で、妊産婦を守り、院内感染を防ぐためにも様々な工夫が必要だ」

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