飲食店の料理、廃棄前に救出 日常でできるエコ見直し
環境・社会問題を解決するため、国連が設定した「持続可能な開発目標(SDGs)」。国や企業が行動指針などを掲げる一方、まだ生活に根付いているとは言えない。専門家の意見を聞き、くらしの中のエコを見直した。
SDGsに貢献するにはどうすればいいか。社会や環境に配慮した消費に関する指導を手がける一般社団法人、エシカル協会(東京・渋谷)の末吉里花代表理事は「習慣化できるルールを一つ決めてみよう」と話す。ルールは簡単で継続できるもの、マイバッグやマイ箸などで構わない。実践するには周囲への発信もおススメ。モチベーションも高まり、話の種にもなる。
記者も生活を見つめ直してみると、改めてプラスチックごみが多いと感じた。弁当に付いてくるスプーンなどは使わずに捨てるものもある。国連環境計画によると、日本人1人あたりの使い捨てプラスチックの廃棄量は米国に次ぐ世界2位。マイボトルとマイバッグなどを使い始めたらエコへの意識が変わり、見逃していたプラスチック製品も目につき始めた。
ただ、なかなか気づかないプラスチックもある。プラスチックごみを研究する東京農工大学の高田秀重教授は「化粧品や衣類などに細かなプラスチックが使われている」と指摘する。プラスチックは色素が乗りやすく、口紅などに使われる。化学繊維は洗濯で擦り切れると、5ミリメートル以下のマイクロプラスチックとなって海洋汚染を引き起こす。
自分の衣類を調べたら、化学繊維を全く使っていないのは、タオル類とマフラーだけだった。高田教授は「綿や毛の比率が高いものを選ぶだけでマイクロプラスチックを減らせる」と勧める。
次は食、最近話題に上るフードロスを考えた。2016年度の日本国内の食品ロスは643万トン(農林水産省)。国民が毎日茶わん1杯分を捨てている計算だ。
フードロス削減に貢献できるのが、コークッキング(東京・港)が手がけるフードシェアリングサービス「TABETE(タベテ)」。加盟する飲食店で廃棄される料理などがアプリに表示され、予約を入れた上で店舗に出向き「レスキュー」する。川越一磨社長は「日本は食料自給率の低さが指摘されるが、海外から輸入して捨てているのが実態」と指摘する。
タベテで出合える料理だけで生活してみた。朝より昼前の方が募集が多いなど、時間帯を見計らうとランチにありつけやすい。夜は翌日の朝食も合わせて調達。会社の近くや通勤路線の始発駅に募集が多く、寄り道して持ち帰るのが日課になった。
利用した店舗のうち、めり乃秋葉原本店はラム丼を提供する。しゃぶしゃぶやすき焼き用の端材などを使うが、見た目も味わいも通常メニューと遜色なかった。お値段は日によって変わるが、ボリュームは十分だった。
タベテで提供される料理は味や品質もよく、お得感もある。一方、パン類や丼ものにレスキュー要請が出やすく、容器はプラスチックが多い。紙の入れ物やフォークを提供する店舗が増えたらいいのだけれど。ここはコストの問題だろう。
商品選びで環境保護を応援できる取り組みもある。WWFジャパンの大倉寿之さんは「認証マークの付いたものを選んで購入するのがいい」と話す。その一つがMSC認証で、取る時期や量、大きさなどのルールを守って出荷された水産物だけに認められている。イオンリテールは06年から扱い始め、全国5千以上の店舗に広がる。
便利さと安さを捨て、暮らしをがらりと変えるのは難しい。とはいえ、商品の選び方やマイルールなど消費への視点が変わった。小さな一歩からエコな習慣を広げれば、少しずつ社会が変わる可能性も感じた。
◇ ◇ ◇
認証付き商品選ぼう
大切な資源を持続可能なものとするには「出所の管理が必要」(WWFジャパンの大倉寿之さん)。水産物や木材など、とられた場所や時期を管理しにくい資源の中には、過剰に取られたり伐採されたりしたものが紛れ込む場合もあり、消費者が見分けるのは難しい。
認証マークがあれば、エコなものとそうでないものの見分けが付く。木材向けのFSC認証はコピー用紙などにも印字がある。「消費者が認証マークのあるものを選べば、出自のわからないものを市場から排除できる」(大倉さん)。企業と消費者双方の協力が大切だ。
(田中早紀)
[NIKKEIプラス1 2020年5月2日付]
ワークスタイルや暮らし・家計管理に役立つノウハウなどをまとめています。
※ NIKKEI STYLE は2023年にリニューアルしました。これまでに公開したコンテンツのほとんどは日経電子版などで引き続きご覧いただけます。