在宅の社員は元気? AIで見える化、うつ防ぐ試みも

「心身共に健康が一番」。わかってはいても、職場などで気付かぬうちに身も心もむしばまれていく人は多い。新型コロナウイルス感染症対策で在宅勤務や外出自粛が増え、コミュニケーションが減りがちな現在は、なおさら健康管理が大切だ。社員の健康度や幸福度を「見える化」することによって高め、組織全体の活性化にも生かそうという試みが始まっている。

「今日はマスターだ」「昨日は名人だった」。野村証券の社員は社内ネットの専用画面で毎日、登録者の「健康総合ランク」を見られる。上位には名称を付け、社員が楽しみながら健康管理に役立てている。

野村証券の社員が健康総合ランクを確認できる「マイページ」

サービスを提供するのは社内のビジネスコンテストをきっかけに設立した野村ホールディングスの関係会社WellGo(東京・中央)だ。健康診断結果に毎日の歩数、出退勤時刻などのデータを加味し、総合得点と順位を出す。運動を補うために多めに歩くと「よく歩きましたね」などとメッセージが届き「励まされる」と社員の評判はよい。

人工知能(AI)が健康状態から推定してはじき出す「AIカラダ年齢」も通知する。身長、体重、これらから肥満度を示すBMI、コレステロール値、中性脂肪など約10項目を使う。匿名化された日本人400万人分の健診データなどを基礎にしている。

40歳代で実年齢よりも4~5歳高いカラダ年齢になる人が多い。「数値には本人に訴える力がある。増えだしたら、少しでも早く運動や生活改善などの行動を起こしてほしい」(WellGoの楠本拓矢最高技術責任者)

近年は「部署が細分化され(人の出入りの管理など)セキュリティーが厳格になって社員の交流が減るケースもあり健康状態が見えにくい」(水野晶子・厚生課課長)。WellGoのような健康情報基盤があると健康上の問題を可視化でき、悪化する前に兆候をつかめる利点がある。

ただ、心の健康は把握が難しい。厚生労働省は労働安全衛生法に基づき年1回のストレスチェックを義務付けている。野村でもチェック項目を100近くに増やして実施しているが、健康ランクのようなわかりやすい数値情報の提供はできていない。

うつ症状などのため仕事がはかどらない人が、一定数いるのは多くの企業に共通した悩みだ。症状の悪化による休職や自殺を防げないか。そんなニーズに応え、心の健康を測定する試みが出てきた。

社員のストレスなどは人間関係、仕事量などによって常に変化し、アンケートではとらえにくい。そこで、パソコン内蔵のカメラや腕につけるウエアラブル・デバイスを使い、本人も意識しないうちに継続して関連データを取得する。

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