■医師

北海道中央労災病院(北海道岩見沢市)の中国人医師、孫志剛さん(36)は、国の臨床修練制度を活用して3月に来日した。一定の臨床経験のある外国人医師が、日本人の指導医のもとで処方箋交付以外の医療行為ができる仕組みだ。

中国から来日した孫志剛医師(右)は臨床にも携わる

内科医の孫さんは中国・遼寧省の医科大学で日本語を学んだ。北京の外国人向け診療所で日本人駐在員を診察し、「日本の医療現場を体験したい」と思い至った。

同病院で呼吸器内科や中国でも患者が増えているじん肺の治療を学びつつ、朝の回診など臨床にも携わる。慢性的な医師不足に悩む病院は「即戦力になっている」(指導医の大塚義紀副院長)。「専門分化した中国と違い、日本の医師は総合的な診療能力が高いので驚いた」と話す孫さんは日本での医師資格の取得を目指して勉強を始めた。

同病院と孫さんとを仲立ちしたのは、医師人材紹介大手のリンクスタッフ(東京・港)。約7年前から臨床修練制度を使った外国人の紹介を始め、累計80人ほどの実績がある。大半は中国人。日本の病院からは「産科や小児科、外科で需要があり、まずは患者との会話が少ないチーム医療で受け入れてもらっている」(杉多保昭社長)。

患者との関係では言葉の壁が高い。山口市の小郡第一総合病院は97年以降、顕微鏡を使った手術である「マイクロサージャリー」を学びたい外国人医師を臨床修練制度で累計30人ほど受け入れたが、インド人など多くは英語のみ。診察はせず、手術の補助などにとどまっている。

◇            ◇

受け入れ増 現在は特例 本格開放は今後議論に

経済連携協定(EPA)に基づく看護師受け入れは2008年度から始まり、これまでにインドネシアとフィリピンから累計700人余りを受け入れた。14年度からベトナムが加わり、6月にはベトナムから候補生の第1陣21人が来日した。日本語研修などを経て、8月上旬から医療現場での実務が始まる。

医師についても、6月に成立した法改正で、歯科医を含め1988年度以降計1500人余りを受け入れてきた臨床修練制度の規制を緩めた。これまで最長2年だった滞在期間を4年まで延ばせるようにしたほか、受け入れ先を病院だけでなく診療所にも拡大した。

こうした受け入れ拡大について国は、経済連携の強化や国際交流を目的とした特例としている。労働力不足を補うとの目的に対しては、日本医師会などが慎重姿勢を崩していないためだ。しかし、若い研修医が集まらない地方やへき地の医療機関では、外国人医師への切実なニーズもある。特例ではなく、より広く外国人を受け入れるべきとの意見もあり、今後議論になりそうだ。

(武田敏英、後藤宏光)

[日本経済新聞夕刊2014年7月24日付]

ウェルエイジング 健康で豊かな人生のヒント
注目記事
ウェルエイジング 健康で豊かな人生のヒント