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エコノ探偵団

広がるビッグデータの活用 暮らしへの影響は?

2013/6/4 日本経済新聞 プラスワン

 「最近、ビッグデータという言葉をよく聞くけど、私たちの暮らしに影響はあるのかしら」。近所の主婦から質問を受けた探偵、深津明日香は「データの量が増えると……」と、言葉を詰まらせた。「少し時間をください。よく調べてきます」

■情報の山 近未来を予測

 「ビッグデータとは何ですか」。まず、調査会社、IDCジャパン(東京都千代田区)の門をたたいた。アナリストの林一彦さん(56)は「企業などが蓄積している大量のデータのことです」と説明した。これまでの技術は、生年月日、名前といった“定型”情報の処理が中心。位置情報、短文投稿サイト「ツイッター」でのつぶやき、音声、画像など多様かつ大量のデータの組み合わせから、消費者の行動パターン、事故や災害の発生時期などを高速で分析したり予測したりできる点が新技術の特徴だ。

 「成功事例が出てきました」と声をかけてきたのは野村総合研究所ビッグデータビジネス推進室長の増田有孝さん(52)。一例として家電量販大手のビックカメラと共同で今年初めまで実施した実証実験を紹介した。実験の対象は、過去10年間に東京・池袋本店などで商品を購入したポイントカードの会員だ。顧客の位置情報をもとに、店舗の近くに5分以上滞在している人のスマートフォンに当日限定のクーポンを配信。プリンターの購入履歴があればインクカートリッジを安くするといった情報を伝え、来店を促した。雨天でもクーポンに反応する人が多いなど顧客の行動を分析できたという。

 次に訪ねたのはインターネットによる業務支援を手がけるネットイヤーグループ。「企業の意識改革が進めば応用範囲は広がるはずです」と、取締役の篠塚良夫さん(53)。KDDIは昨夏からauのサービスに関する、ツイッターでのつぶやきを自動的に集め、担当者が直接、“回答”している。例えば、「つながりにくい」という、つぶやきを見つけると、ツイッターで解決策を示したり、担当部署に改善を促したりする。

 この仕組みを提供したのがネットイヤーグループ。「顧客の生の声を取り入れてサービスや商品を改善しなければ企業は生き残れません」

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