国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」(http://disapotal.gsi.go.jp/)は、地震や洪水など災害の種類ごとに、ハザードマップをネットなどで公表している全国の自治体を地図で表示する。作製の有無を確認できるほか、地図をクリックするだけで実際のハザードマップにも簡単にたどりつける。地名や郵便番号を入力するだけで検索もできる。

ただ、すべての自治体がマップをインターネットで公表しているとは限らない。自治体の防災担当部署に問い合わせれば、入手できることもある。

ハザードマップを入手できたら、災害が発生したときに活用できるように内容を把握しておくことが重要だ。洪水マップなら浸水時の深さ、地震マップなら震度といった具合に、予測される被害の大きさに応じて地図上に色分けして表示している。まずは自宅や勤務先、学校などがどの程度の被害を受ける可能性があるのかを確認しよう。

同時に確認したいのが、避難場所までの経路だ。例えば自宅から避難場所までの最短経路を把握していたとしても、実際に災害が起きると浸水や建物の倒壊で安全に通れなかったり、火災に巻き込まれやすくなったりすることもある。

「想定外」の想定を

総合情報サイト「オールアバウト」でマンション入門ガイドを務める住宅ジャーナリストの大森広司さんは「万一の場合に備えて、避難経路は2つ以上のルートを想定しておいた方がよい」と助言する。

勤務先から自宅までの経路についても、ハザードマップで確認しておきたい。東日本大震災の発生当日は、首都圏でもネットで検索し最短の帰宅経路を歩いた人は多い。だが、より被害が大きくなった場合、災害の発生直後に不慣れな土地を歩くと、火災などの二次災害に遭う危険もある。

ハザードマップは浸水の深さや震度の予測などが一目で分かる半面、地域が具体的にどのような状態になるのか想定しにくい面がある。

注目記事