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ビットコイン、ギークが育てた無国籍通貨

 

2013/12/29

 今年、にわかに世界で注目を集めた仮想通貨ビットコイン。年初に1ビットコイン(BTC)=13ドルだった相場は、知名度の高まりにつれ11月末に1000ドルを突破した。12月には人民元への影響を警戒した中国の当局が規制に乗り出す事態となり、その「通貨価値」はなお揺れている。しかし、そもそも単なるインターネット上のデータにすぎないものがなぜこれほどの存在感を持つようになったのか。「共同幻想」とも表現される通貨の本質をあぶり出しているかのようなビットコイン。成立の背景を探ってみた。

■ピザ2枚、今や8億円

 2010年5月、世界で初めてビットコインで購入された商品は、2枚のピザだったという。代金は1万BTC。「2枚のピザ」の価値はいま、8億円を超えた。

 いわゆるギーク(オタク)の間で主に流通し、マニアックな存在だったビットコインが脚光を浴びたきっかけは、今年3月のキプロスの金融危機だ。同国政府が銀行預金への課税を決めると、ウェブ上の無国籍通貨、ビットコインが資産の逃げ場になった。

 続いて中国が相場を過熱させた。10月、ネット検索大手の百度(バイドゥ)がビットコインを決済通貨として採用したことで需要が急増(のちに受け入れ停止)。ビットコイン専門の取引所「Mt.Gox(マウントゴックス)」での相場は11月末、1BTC=1242ドルまで上昇した。

 米連邦準備理事会(FRB)のバーナンキ議長が11月、書簡で「(仮想通貨は)長期的に有望」と指摘したことも、権威づけにつながった。ビットコインの相場は、通貨としての権威や信用度を映す面が強い。日銀の黒田東彦総裁も12月20日の会見で「大いに関心を持っている」と発言。世界の主要中銀がその動向に注目する。

 中国はその後、人民元への悪影響を懸念し始めた。中国人民銀行などは5日、「人民元の法定通貨としての地位を損なうのを防ぐ」などとして、金融機関に対しビットコインを使った金融商品や決済サービスの提供を禁止すると通知した。これで相場は急落したが、27日時点では1ビットコイン=800ドル前後で推移し、なお一定の価値を保っている。米欧では店舗や通販サイトの決済手段として利用が広がり、ビットコインを世界に知らしめたキプロスでは、学費をビットコインで受け取る大学まで現れた。

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