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10年後に差がつく「お金になる家」購入のポイント

2013/5/8

 「アベノミクス」への期待で、不動産市場が勢いづいています。家の購入を検討するときは、気になる物件が売却や賃貸をしやすい「お金になる家」かどうかを真剣に見極める必要があります。お金になる家とならない家の違いを試算すると、10年後の売却価格で差がつくという結果が出ました。収入減やリストラといった万が一に備えるためにも、「住む」「貸す」「売る」の3拍子がそろった家を選びましょう。

 マイホームを購入して資産をつくる「住宅すごろく」が様変わりしている。現在のシニア世代は住宅を買えば、不動産価格の上昇で自然に資産形成ができた。ローン支払いが貯蓄代わりになったのだ。

 ところがバブル崩壊後、住宅すごろくは一変。地価下落に伴い、自宅の資産価値は下がり続けた。その後2000年前後から一部地域で地価が上がり始め、地価の二極化が進む。住宅を購入した人は、住宅すごろくを進める中で勝ち組・負け組に分かれ始めた。

 新・住宅すごろくで勝者となるには、「お金になる家」の見極めが必要になる。これを手にすれば、収入減やリストラといったリスクにも強い。

かつての「住宅すごろく」。賃貸アパートから持ち家へと至るプロセスの中で、資産形成は今よりも容易だった
今どきの住宅すごろく。購入時に「貸す」「売る」場合も想定し、資産形成につなげていくことが重要だ

 「お金になる家」の最大の決め手は、「立地」だ。この見極めが確かなら「住む、貸す、売る」の3条件を満たす不動産となる。最低限「貸す」か「売る」選択肢がある家を選びたい。そこで購入時に貸す場合や売る場合を想定する「出口戦略」を描くことが重要になる。

「お金になる家」を選ぶ際のポイント

 では立地の見極めで資産形成にどこまで差が開くのか。不動産調査会社アトラクターズ・ラボ代表の沖有人さんのシミュレーションを見てみよう。

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