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アップル巻き返せるか 地図アプリ、機能で勝負

 

2013/2/23

 スマートフォン(スマホ)やタブレット端末向けの地図アプリの開発競争が活発化している。GPS(全地球測位システム)を内蔵した携帯端末の普及に伴い、外出時に便利な地図アプリの重要性が高まっているためだ。地図アプリを含む電子地図ビジネスは、2015年には10兆円規模の市場に成長するとの見方もあり、国内市場でも主導権争いが激しい。電子地図ビジネスの現状と未来を探った。

  • 電子地図はカーナビやスマホ/タブレット端末などで広く使われている。右はグーグルの「ストリートビュー」向け撮影車

 2012年秋に起きた「アップル地図騒動」は、今や地図アプリがスマホやタブレット端末のユーザーにとって非常に重要な存在になったことを象徴する“事件”だった。

  • アップルの地図アプリ「マップ」

 米アップルは、2012年9月に提供を開始した携帯端末用OS(基本ソフト)の最新版「iOS 6」に自社開発の地図アプリを実装した。しかし、その完成度の低さからユーザーの大きな批判を浴び、CEO(最高経営責任者)が謝罪するという異例の事態になった。

 それまでiOS向けの「マップ」に地図を提供していたグーグルは、アップルがiOS 6から自社開発の地図をマップに使うことを決定していたため、対応を見送っていた。しかし、「グーグルマップ」の対応を望む声の急速な高まりに、ついに2012年12月13日、iOS 6対応のグーグルマップを公開した。同アプリは公開後数時間で、アップストアの無償アプリ部門のランキングでトップに躍り出た。

■他の地図アプリに目を向ける機会に

 業界では「スマホでアップルとライバル関係にあるグーグルが、iPhone 5に対応するのだろうか」との声も聞かれたが、グーグルの牧田信弘プロダクトマネージャーは、「世界中のあらゆる情報を整理し、OSやブラウザーに依存しない形で利用者に届けるのがグーグルの使命。利用者の多いiOSに対応するのは当然の流れだった」と語る。むしろiOSに対応しなければ、巨大なマーケットを放棄することにもなる。

 ダウンロード数が増えているのは、グーグルマップだけではない。iOS向けに地図アプリを供給する国内のサイトは、どこもおしなべて好調だ。

 「マップファン」ブランドでさまざまな地図を提供するインクリメントPの馬場純マネージャーは、「想定以上にダウンロード数が伸びており、マップファンの認知度も高まっている」と話す。「これまで標準で付いていたグーグルの地図で満足していた利用者が、それがなくなって初めて不便さに気づき、地図を探す旅に出ている」と分析するのは、地図検索サイト、マピオンの山岸靖典マネージャーだ。

 アップルの地図騒動は、iPhoneのユーザーが他の電子地図に目を向けるという副産物も生んだわけだ。

■電子地図の仕組み

 2015年頃には、周辺ビジネスも含めて10兆円市場に成長すると期待される電子地図ビジネスだが、そもそも電子地図とは何か。

 ベースの地図は、国土地理院が発行する地形図や地方自治体の都市計画図、日本デジタル道路地図協会が提供するデジタル道路地図などだ。これらに地図調整会社が独自に調査したデータを加え、視認性を高めるなどさまざまな編集・加工を行ったのが電子地図である。

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