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データで検証 あなたに医療保険は必要か

2015/9/26

 特にがんでは再発や通院などで継続的に費用がかかりがち。高額療養費制度を適用しても差額ベッド代などを含めた患者の負担は50万~100万円に達することも多い。がんと診断されれば100万円程度の一時金が出るタイプのがん保険が人気だ。

 こちらもやはりデータを知ったうえで検討したい。国立がん研究センターによると、50歳の男性が今後10年でがんにかかる確率は6%だ。保険料が割安な、あるネット生保のがん10年定期で50歳男性が診断給付金100万円(手術給付金などはなし)で契約すると、保険料の総額は約21万円。がんになれば100万円受け取れるが、確率は6%にしかすぎない。

■男性は確率高く

 「保険が有効なのは、めったに起きないが起きると経済的な損害が大きく自力では対応できない場合」というのが保険理論の考え方。子どもが小さい時の世帯主の死亡、自動車保険、火災保険などだ。これらに備えて数千万円の保障を得るには、確率を度外視しても保険は必要だ。

 一方「医療・がん保険はもらえる場合でも数十万円から100万円程度が多い。用途が限られない貯蓄で備える方が合理的」(後田氏)という考え方もある。ファイナンシャルプランナーの内藤真弓氏は「100万円超の自由に使える貯金ができれば、保険は卒業してもいい」と話す。

 もちろん手元にまとまったお金がない場合、がんなど費用が高額になることも多い疾病に保険で備えるのは選択肢。その際は保険料を抑えることを重視しよう。例えば、がん保険。男性は60歳を超えると、がんにかかる確率が女性より高くなる。がん保険では保険料が男女とも同じ会社もあるので、男性ならそうした保険を選ぶほうが有利だ。(編集委員 田村正之)

■差額ベッド代支払い 同意なければ不要
 差額ベッドはどれくらいの人が使っているのだろうか。永田教授が患者調査をもとに利用率を簡易推計したところ、全体での利用率は約4.9%。がんは9.6%、心筋梗塞などは9.3%、脳卒中は3%だった。
 厚労省は差額ベッド代請求の条件として「患者の自由な選択と同意」が必要であることを、病院などに向けた通知で示している。(1)患者の同意を書面で確認していない(2)救急患者など「治療上の必要」で個室などに入院させる(3)患者の選択でなく病棟の管理上の都合で個室などに入院させる――という三つの場合は請求できないとしている。差額ベッド代を請求されたら、よくチェックしよう。

[日本経済新聞朝刊2015年9月23日付]

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