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男の家計改善

騰落率がプラスでも資産減 長期投資の落とし穴

2015/3/23

日経マネー

 枝葉の節約もいいが、男なら太い幹の「構造」を知り、改善を考えるべし――。労働組合シンクタンクの生活経済研究所長野の事務局長を務める塚原哲氏が、アッパーミドル層の男性を対象に「骨太」の家計改善法を伝授する。10回目は、サラリーマンが長期投資する上で注意すべき点について解説する。

 いわゆる「長期投資」とは、毎月一定額で投資信託や株式を買い付ける「定期定額購入」の運用スタイルを指すのが一般的だ。勤労世帯の場合、就業時間中の短期売買は現実的ではなく、長期投資が望ましい。今回は長期投資をする際に留意すべき点をお伝えしよう。

■騰落率がプラスでも負けている

 「騰落率」とはある期間の始めと終わりでどれだけ価格が変化したかを表すもの。例えば2月に100万円を投資し、2カ月間運用したとしよう。投信Aが対前月の騰落率マイナス40%→プラス50%と推移した場合、その平均(算術平均収益率)は(-40%+50%)÷2=プラス5%だ。

 しかし、実際の残高は100万円→60万円(マイナス40%)→90万円(プラス50%)で10万円のマイナスになる。騰落率の平均がプラスでも、投資家が実際に得られた収益とは一致せず、損失が出てしまうこともあるのだ。

 では、平均騰落率が同じ投信Bはどうだろう。対前月の騰落率がマイナス10%→プラス20%と推移した場合、その平均は(-10%+20%)÷2=プラス5%で投信Aと同じだが、100万円→90万円(マイナス10%)→108万円(プラス20%)で8万円のプラスになる。

注:▲はマイナス

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