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実は手ごわいROE投資 3つの指標で実力見極め

2014/12/13

 株式市場で自己資本利益率(ROE)が脚光を浴びている。政府の成長戦略がグローバル水準のROE達成を目標に掲げ、ROEの向上を意識する企業も増えているからだ。投資指標としては、どう活用できるのか。

 ROEは企業の純利益を自己資本で割った数値。自己資本は株主が出資した資本金やそれを使って稼いだ利益の蓄積などで、株主の持ち分とみなされる。株主からすれば、その持ち分を企業がどれだけ効率的に使って利益を上げたか、持ち分の運用利回りを示す重要な指標だ。

■実績はすでに株価に反映

 では、ROEが高い銘柄に投資すればリターンも高いのか。ことはそう単純ではない。ROEは一筋縄ではいかない指標なのだ。

 マネックス証券の広木隆チーフ・ストラテジストは近著「勝てるROE投資」(日本経済新聞出版社)の中で、のっけから「単純に高ROE銘柄を買ってはいけない」と述べている。

 それを示しているのがグラフAだ。折れ線(1)は東証1部企業の中から過去3年の平均ROEが上位20%の企業を毎月選び、各銘柄に等金額投資した試算。累積損益は長期でマイナスに沈んだままだ。今期予想のROEを使っても、折れ線(2)のように結果は振るわない。

 広木氏は高ROE銘柄への投資成果がさえない理由に以下の3つを挙げる。

 まず、実績ROEが高い銘柄は多くの場合、株価が資本効率の高さをすでに織り込んでいること。

 次に、日本市場では高ROE銘柄などより割安株が好まれてきたこと。「バリュー効果」といって、12年末からの急騰相場のように、市場全体で株価が切り上がる局面では、資産価値に比べて株価が安い低PBR(株価純資産倍率)銘柄のリターンが高い。ROEが高い企業はPBRも高い傾向があり、相場全体の上昇に割り負けてしまう。

 そして、日本では高いROEを維持できる企業が少ないからだ。ROEの高い企業は効率的に稼ぐほど、分母の自己資本が増えてROEには低下圧力がかかる。利益率の高い事業への投資でROEを維持したくても、そんな新規事業はなかなか見つからない。

 一方、低ROE企業も景気や市況が回復するとROEはそこそこ改善する。結果として、資本効率の高い企業と低い企業のROEは時間の経過とともに平均的な水準に収まっていく。これが「ROEの平均回帰性」だ(グラフB)。

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