女性の健康問題　男性上司はどう対応？

「食生活からみた健康状態を具体的に教えてくれて役に立った」。東京・丸の内の企業に勤める永瀬真純さん（36）は満足そうに話した。永瀬さんは10月下旬、三菱地所がタニタなどと組み「まるのうち保健室」と名付けた健康相談を受けた。主に丸の内にオフィスがある企業で働く女性向けに健康維持のための食生活改善を提案するのが目的。食事メニューを申告したうえで、体格指数（BMI）や骨密度などを測定。管理栄養士が20分個別にカウンセリングする。

婦人科医師によるミニ講演会もあり、月経や妊娠の仕組みなども解説する。参加費は1回500円で9月から毎月1回、2015年3月まで開催予定。定員は1回120人で2月までほぼ予約でいっぱいだという。企画した三菱地所の井上友美さん（35）は「女性特有の体調管理について本人が知る機会を作りたかった。予想以上の反響でニーズの高さを感じた」と話す。

女性ホルモンの影響を受けやすい女性の健康管理は男性とは違う側面がある。例えば月経時に腹痛や頭痛、吐き気などで日常生活に支障をきたす月経困難症や、ほてりや動悸（どうき）、倦怠（けんたい）感などをもたらす更年期障害は働く女性にとり厄介な病気だ。

東京大学の大須賀穣教授とバイエル薬品（大阪市）などの研究では、月経困難症などで休業や仕事の効率低下につながるケースも多く、社会的損失は年約6800億円と試算する。

ヤフーは今年、女性社員の健康課題に取り組む支援プロジェクトを発足させ、10月に専用の社内サイトも開設した。主体は人事部に当たる人財開発本部と健康管理を担う健康推進センター。同社は社員約5000人のうち3分の1弱が女性。女性の働きが生産性向上を左右するという認識が広がる一方で、女性部下の体調不良への対処法などでとまどう男性上司も増えた。

ここで活用したのが「女性の健康検定」という資格認定試験。実施主体はNPO法人女性の健康とメノポーズ協会（東京・新宿）で、女性の健康に関する基礎知識や対処法などが身につく。男性4人を含む20人が6月の試験を受験。全員合格し、相談役として動き出した。西知之室長（62）は「男女ともにデリケートな問題として避ける傾向が強いが、知識不足が原因。知れば話せるし、解決法も見えてくる」と話す。

男性が女性の健康問題を話題にするとセクシュアルハラスメントと受け止められかねない。職場では触れてほしくないと考える女性もいる。大塚製薬と、女性の意識行動を探るコミュニティー「女の欲望ラボ」が10月に実施した調査では、35歳以上の女性約750人のうち、更年期になったらオープンにしたいという人は66%で、隠したいという人の33%を大きく上回った。ただし、理解してほしい人は配偶者が最多で65%、職場の上司や同僚は各10%未満。同ラボの山本貴代代表は「理解はしてほしいが、男性が多い職場では難しいとギャップに苦しんでいる」と分析する。

男性上司が知識を得て活用している例もある。西川リビング（大阪市）で百貨店の営業を担当する橋本公秀部長（55）は、女性社員などの支援に役立てようと12年に女性の健康検定試験を受けて合格、職場でも認定カードを携行する。

30代後半の女性契約社員の欠勤が長引いた。通勤途中で動悸が激しくなるなどと聞き、更年期症状について話して専門の相談機関の活用をすすめた。最初はけげんそうな顔だったが、橋本部長が認定カードを見せて説明するとほっとした様子になったという。「きちんと理解しようという姿勢を示せることが本人にも会社にも重要」（橋本部長）

社内で啓発活動に力を入れているのがバイエル薬品だ。婦人科の病気の一般向け情報提供を担当していた小林久里さん（45）は、社内での認識の低さを感じ、12年末に会社公認のプロジェクトチームを立ち上げた。13年には男女社員約2700人を対象に実態把握調査を実施。女性の半分以上は月経に関するトラブルで悩みを持つ一方で、男性はその対処を避けている様子がうかがえた。そこで婦人科の医師などによる健康講座を数回開催、社内の専用サイトで最新の情報を提供し、個別相談も始めた。小林さんは「新人や管理職研修のメニューにも盛り込むよう働きかけたい」と話す。

安倍政権が進める女性活躍支援では健康問題対策が欠けているとの指摘は多い。世界保健機関（WHO）は10年に、国や企業などが女性の生涯を通じた健康を支援することが重要とのリポートを公表、米国やオーストラリアなどでは保健省が施策を進める。日本では女性の健康を包括的に支援する法案が国会に提出され、継続審議となっている段階だ。国立保健医療科学院の堀井聡子主任研究官は「国内では女性の健康問題の実態がまだつかめていない」と指摘する。働く女性の健康対策で進めるべきことは多い。（西村絵）