短時間睡眠は時代遅れ　名だたるCEOが8時間宣言

睡眠を優先していることをカミングアウトする経営者、マイクロソフトの最高経営責任者（CEO）サティア・ナデラもその一人だ。彼は8時間眠ったときが最も調子がいいと話している。

そしてこの変化は、CEOからインターンまで、職場のあらゆる場所で起こっている。ゴールドマン・サックスは夏期インターンがオフィスに朝までとどまることを禁止し、就労時間も午前7時から午前0時までに制限した（金融業界ではこれも進歩だ）。同社は睡眠専門家の雇用にも踏み切っている（もちろん彼らは投資家たちの睡眠を減らすのではなく増やすために働いている）。道のりはまだまだ長いが、睡眠不足でとりわけ有名な業界もついに変化の必要性を認め始めたことは明らかだ。

リンクトインのパット・ワドーズは、人材部門の責任者として、生産性に関する知識が非常に豊富だ。そのワドーズによれば、夜ぐっすり眠ることが生産性に直結するという。

彼女はハフィントンポストにこう書いている。「私は8時間眠ると、1日を迎える準備が万端に整う。ベストの自分をその日1日に注ぐことができる」。彼女は職務柄、「睡眠不足イコール仕事への献身」という神話がいかに浸透しているかも痛感している。「信じてもらっていいが、毎晩4時間や5時間の睡眠でやっていけると吹聴するのは、名誉のしるしではない。私はそんな宣言を山ほど耳にしてきた。そんなとき私にはこんな声が聞こえる。あなたは自分の健康を損ねても構わないんですね、仕事でも家庭でも自分のベストを出せなくて構わないんですね、と」

ワドーズも、私たちと同じように、以前から睡眠を優先してきたわけではないという。ただ、私たちと違って、彼女は睡眠不足が何を招くかをよく知っていた。「よく眠らずにいると私は感情的になって、立ち直る力も集中力も低下したし、短気になった。それはリーダーとして良くないことだ」。それで彼女は2～3年ほど前から睡眠を優先することにした。まだ道半ばだが、成果は出ているという。

「昨夜は8時間眠れて、今日は素晴らしい気分！　今日の私は元気だし、よく笑った。周囲の人に対してちゃんとそこに『いる』ことができた。そして何より、1日を楽しんだ。そのことが私の笑顔にも歩き方にも出ていた。それは私にとっても周囲の人にとっても贈り物だ」

この睡眠ルネサンスが始まるよりずっと前から、アマゾンのCEOジェフ・ベゾスは8時間睡眠について語っていた。いくつもの分野で時代を先取りしている彼は、「ウォール・ストリート・ジャーナル」の取材にこう話している。「注意力が高まって、思考もはっきりする。8時間眠ると1日ずっと調子よく過ごせる」

同じ記事で、ベンチャー投資家のマーク・アンドリーセンは、ネットスケープ立ち上げ時の睡眠不足の日々を振り返って、「家に帰ってベッドに入れたらいいのにと一日中願っていた」と話した。彼も今では、どうすればベストの自分を出せるか知っている。「7時間半ならそう問題なくやれる。7時間だと落ち始める。6時間は最適以下。5は大問題。4ならゾンビだ」

キャンベル・スープのCEOデニス・モリソンは長年の睡眠伝道者だ。彼女はこう話してくれた。「私が最高のパフォーマンスを発揮するには、毎晩8時間の睡眠を取ることが欠かせません。エネルギーを回復して、活動する脳を休めて、元気に目覚めるために」

Google会長エリック・シュミットは毎晩8時間半の睡眠を取るという。パイロット免許を持つ彼は、疲労の危険性も熟知している。また、ヘルスケア企業エトナのCEOマーク・ベルトリーニは、会社に独自の健康ポリシーを導入して有名になった。現在、1万3000人を超える従業員が、ヨガ、瞑想、マインドフルネス・トレーニングなどを含む健康推進プログラムに参加している。彼らはストレスレベルが28%低下し、睡眠の質が20%向上しているという。

今やスマートフォン時代。遅くまで働くことは必ずしも遅くまで職場に残っていることを意味しない。私たちは仕事をかばんやポケットに入れてどこまでも持ち歩く。私生活に利用するための通信デバイスが職業生活への入り口も兼ねているということは、仕事の手を止めるのがはるかに難しくなったということだ。そう、電源はいつでも切れる。が、そうする人はほとんどいない。けれども幸い、賢明なポリシーが各所で採用されつつある。

ドイツでは、全国の企業に手本を示そうと、元労働社会大臣（現国防大臣）ウルズラ・フォンデアライエンが「明々白々な」方針を打ち出した。彼女自身のスタッフに、終業後の仕事関係の電話利用を原則禁止したのだ。フォンデアライエンはこう話している。

「労働者が仕事からオフにきちんと切り替えられることは雇用者の利益にかなう。そうでなければ、いずれ労働者は燃え尽きてしまう。（中略）テクノロジーに我々をコントロールさせたり、我々の生活を支配させてはいけない。我々がテクノロジーをコントロールするべきだ」

後任の労働社会大臣アンドレア・ナーレスもこの方針を引き継ぎ、仕事関連ストレスの影響について経済学から生理学まで広範囲な研究を実施した。また彼女は、雇用者が終業後に従業員に連絡することを禁止する法案についても支持を表明している。

ドイツでは、自動車メーカーのフォルクスワーゲンが、従業員のシフト終了30分後に会社からのメール送信を止めるという措置に踏み切った。BMWやドイツテレコムといった企業も同様のポリシーを導入している。

フランスでは、雇用者連盟と労働組合の協議によって新たなルールが確立された。デジタル業界とコンサルティング業界の従業員は、終業後に電話の電源を切ってもよいというものだ。できれば、こうした変化が法的に強制されるのではなく、進化を続ける企業文化によってもたらされるのが理想的だ。

「常時オン」の生活から離れる時間を持つというニーズをめぐって、世界規模でコンセンサスが生まれつつある。この動きは、19 世紀から20世紀初頭にかけての労働運動とどこかオーバーラップする。ただし今度は、雇用者だけが戦う相手ではない。端末類や常時接続に対する私たち自身の依存との戦いも大きな部分を占めている。

この新しい労働運動にも、「8時間の労働、8時間の休息、8時間の余暇」に匹敵するようなスローガンが必要だが、まだ登場していないようだ。もし登場したら、ツイッターに、インスタグラムに、スナップチャットに拡散するに違いない。「世界中の労働者よ、プラグを抜こう！　世界中の労働者よ、充電しよう！」

誰でも、この動きを加速させるべく個々の生活の中で取り組めるが、本格化させるにはトップの変化も必要だ。企業の取締役会は、4時間睡眠を自慢するCEOは、酔っぱらったまま意思決定していると吹聴しているのに等しいことを認識する必要がある。それは賞賛や報酬の対象にはならない。むしろ巨大な赤信号だ。

ベンチャー投資家やエンジェル投資家も同じだ。有望なプレゼンテーションに出合ったときは、製品の性能や事業計画や持続可能性に加えて、創業メンバーが彼ら自身の生活の持続可能性についてどのような計画を立てているか、突っ込んで吟味するべきだろう。もしかすると、そのために『シャーク・タンク』（訳注＊起業家のプレゼンに対し投資家が出資の可否を審査するテレビ番組）が必要かもしれない。そうなれば私もぜひ出たい。（敬称略）

（訳　本間徳子）

［書籍『スリープ・レボリューション　最高の結果を残すための「睡眠革命」』を再構成］