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南アジアで巨大地震の可能性、最大でM9.0

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ナショナルジオグラフィック日本版

インド亜大陸の北東部とユーラシア大陸との衝突は現在も続いており、それによってバングラデシュを中心とする南アジアの人口密集地帯で巨大地震が起きる危険があることが、新たな研究によって明らかになった。

研究ではバングラデシュに多数設置しているGPS追跡装置のデータを初めて活用し、時間をかけて分析を進めてきた。その結果、一帯の地震活動がどれほど活発か、またその理由についての議論が一気に前進した。

今回の研究成果が正しいとすれば、1億4000万人以上が住むこの地域の真下に巨大活断層があることになる。地質学的に見れば、2011年に日本でマグニチュード9.0の壊滅的な地震を起こしたものと同じ種類の活断層だ。

さらに、この活断層は動きが止まっていて、1600年代初期にムガール帝国がバングラデシュのダッカを州都とした頃から400年以上にわたって応力が蓄積していることが考えられる。

つまり、地殻活動にともなって幅200キロ以上にわたる地域が跳ね上がる可能性があると、研究者らは科学誌『ネイチャー・ジオサイエンス』で警告している。もし断層全体が一度に崩壊すれば、最大でマグニチュード9.0の地震が発生するおそれがあるが、この地域は地震に対して無防備なため、きわめて大きな被害が生じるかもしれない。

しかし、本当に断層が崩壊するのか、あるいはいつ崩壊するのかは、研究者たちにもわからない。「実際にこの一帯が一度の地震で滑ることになるかどうかは誰にもわかりません」と、インド国立地球物理研究所の地質学者でこの一帯の地震に詳しいビニート・ガハラット氏は言う。「データが足りないので、それを証明することも反論することもできないのです」

蓄積されるエネルギー

インド亜大陸とユーラシア大陸との衝突は4000万年以上にわたってゆっくり起きている。衝突によって隆起したのがヒマラヤ山脈だ。この山脈は今も成長を続けている。

山脈が浸食されると、その土砂は世界有数の大河であるガンジス川やブラマプトラ川に運ばれ、1年に10億トンというペースでベンガル湾に流れこむ。

何百万年にわたって堆積した土砂によって、バングラデシュ沿岸の大陸棚は400キロほど広がった。1400万人以上が暮らす大都市ダッカやその近郊地域が直面している脅威を明確に示すことができない一因はこの肥沃な堆積物にある。

「厚い堆積物があらゆる場所を覆っており、そういった場所にはさまざまな地質が含まれています」と米オーバーン大学の堆積地質学者であるアシュラフ・ウッディーン氏は言う。「まだ観測もできていませんし、詳しい研究もできていません」

米コロンビア大学の地質学者マイケル・ステックラー氏らの研究チームは2003年から2014年にかけ、26台のGPS追跡装置を使ってバングラデシュ西部地域がインド半島と比べてどれほど動いたかを綿密に観測した。

過去にインド北東部やミャンマーで実施されたGPS調査のデータと今回のバングラデシュの観測データを組み合わせたところ、ミャンマーのシャン高原全体はインド半島に比べて毎年約46ミリのペースで南西方向に動いていることがわかった。ここから既知の断層の動きを差し引くと、現在インドプレートがユーラシアプレートの下ですべっている距離と一致。さらに、この一帯の動きの特徴から、インドプレートはミャンマー北西の山脈の下で動きを止め、引っかかった状態になっていることが示唆された。

「これは非常に危険な状態です。蓄積される弾性エネルギーが増えているからです」と、今回の論文の共同執筆者であるダッカ大学の地震学者サイード・ フマーユン・アクター氏は話す。

進まぬ地震対策

この地域の堆積物によって、今回発見された断層に沿ったひずみのいくらかは吸収されるものの、一帯の地盤は安定しているわけではない。急速に開発が進むダッカ東部の郊外では特にそう言える。大地震が起きれば、むしろ地震波が増幅される可能性もある。

「ダッカはゼリーの上に作られているようなものです」とステックラー氏は言う。

一方で、急成長するこの地域でずいぶん前から建築基準が無視されてきたばかりでなく、地震が起きたときにどう行動したらよいかも、人々はよく理解していない。

この無防備さはすでに脅威と言える。2015年4月にネパールからバングラデシュ北西部にかけてマグニチュード7.8の地震が発生したとき、建物が傾いて少なくとも3人のバングラデシュ人が死亡したと報告されている。パニック発作や心停止、先を争って逃げようとしたことがその原因だった。

「政府やNGOは人々の教育を行おうとしていますが、なかなか進んでいません」とアクター氏は語った。

(文 Michael Greshko、訳 鈴木和博、日経ナショナル ジオグラフィック社)

[ナショナル ジオグラフィック ニュース 2016年7月14日付]

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