妊娠中の体調不良　上司に相談し、休みをもらおう

　妊娠中、様々な体の変化に悩む女性は多い。産休制度は出産予定日の6週間前。おなかが大きくなる前は職場の周りの配慮が不足しがちになる。妊娠初期や中期の体調のつらさを男性の上司にどう理解してもらうか。

妊娠中の働く女性の健康管理については厚生労働省が指針を出している。医師などの指導があった場合、事業主に対し(1)妊娠中の勤務時間短縮などによる通勤緩和(2)妊娠中の休憩時間の延長や回数増加(3)妊娠中の作業の制限や休業――を求める内容だ。

会社に休暇制度が無い場合、どうするか。社会保険労務士の小磯優子さんは「正当な権利として冷静に上司に伝えて休みをもらうことが大事」と話す。

主治医に「母性健康管理指導事項連絡カード」を発行してもらう制度もある。医師の診断という根拠を基に、自分の体調の状況をしっかり上司にわかってもらうことが重要という。

「妊娠中の体調の変化や仕事への意欲には個人差があり、状況は千差万別だ」と話すのは横浜医療センターの産婦人科医、奥田美加さん。前任者が働けていたから働けるとも限らないし、妊娠中の社員に過度に気を使って体調が良いのに仕事をさせない例は問題があるという。

「突然体調が変化することはあり、予定外に休むことも起こりうる。周りは十分理解をしてサポートしてほしい」（奥田さん）。企業での女性の登用が進むなか、仕事と出産の両立は重要な課題。妊娠中の女性に対するきめ細かな配慮を職場全体に行き渡らせる努力が一層必要になりそうだ。