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リフトICカードで訪日客を行動分析 北アルプス3市村

2017/2/18 日本経済新聞 朝刊

スキー場の共通ICカードシステム(白馬八方尾根スキー場)

 大町市、白馬村、小谷村で構成する北アルプス3市村観光連絡会は3月、域内のスキー場と連携し、リフトの共通ICカードシステムを利用した顧客情報の分析に乗り出す。複数のスキー場にまたがる行動パターンから効果的な広告や旅行商品の開発につなげるほか、訪日外国人(インバウンド)向けのプロモーションに活用。2019年度に外国人客の3市村での宿泊数を15年度の2倍の37万泊に増やす目標だ。

 3市村の全スキー場は今シーズンからICカードを利用した共通リフト券「HAKUBA VALLEY(白馬バレー)チケット」を採用した。そのうち、白馬五竜や栂池高原など7カ所で16年12月からICカードの自動改札システムを導入した。通過時に得られるデータを分析する。

 白馬バレーチケットはスキー場や旅行会社を通して購入し、ICカードにID番号と顧客の国籍・年齢・住所などを登録する必要がある。これらの属性や、複数のスキー場を利用した場合の周遊ルートのデータを分析。国籍・年代・地域ごとに合わせた広告や旅行商品の開発に活用する。

北アルプス地域のスキー場で使用できるリフト券付きICカード

 例えば、外国人の家族客が多いスキー場の周遊ルートの宣伝を、ターゲットを絞ってダイレクトメールで送ることが可能になる。また、17年12月からは白馬バレーチケットが3市村のスキー場間を移動するバスの乗車券としても使用できるようになる。これを機に、周遊ルートに合わせたバスを運行するなど、効果的な旅行商品の開発にもつなげる。

 さらに分析を進めるため、12月にはスキー場の施設のロビーなどに多言語対応のタブレット(多機能携帯端末)を置き、外国人観光客にアンケートをとる。どのような交通ルートでスキー場まで来たのか、北アルプス地域の観光情報を知ったきっかけは何かなどについて調査する。空港や駅での広告の仕方や掲示場所などを分析し、効果的な宣伝につなげる。

 外国人スキー客が日本に住んでいるのか、海外から来たのかなどといった情報は現在は、スキー場の施設内でアンケート用紙を配って調査し、シーズン終了後に分析している。ICカードの顧客情報を分析すれば、リアルタイムで国ごとのスキー客数がわかる。特定の国のスキー客が減少した場合の対策などにも役立てる。

[日本経済新聞2017年2月7日付朝刊]

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