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漢方薬、がん治療に活用 副作用和らげ減薬に

2017/4/24付 日本経済新聞 朝刊

 伝承されてきた「漢方薬」を西洋医学にうまく取り入れる動きが広がってきた。抗がん剤の副作用や高齢者医療などに効果的に使おうと、国の実行計画や研究会の提言が後押しする。さらに、高齢化が進む日本で過剰な服薬や医療費を抑えようと、漢方の新たな活用法も模索が始まっている。

 都内に住む70代の男性は、消化管の壁にがんができ手術で摘出した。その後、腹部に転移し、抗がん剤治療を受けることになった。だが、体のだるさや下半身の冷えがつらく、「薬を飲み続けられない」と患者は頭を抱えた。主治医の紹介で、がん研有明病院(東京・江東)の漢方サポート科に行くことになった。

■効果をデータ解析

 同病院の星野恵津夫部長は、患者に下半身の冷えに効果がある「牛車腎気丸」など4種類の漢方薬を処方した。副作用は徐々に和らぎ、抗がん剤治療を続けられるようになった。

 同病院は2006年4月にがんに特化した漢方専門外来をスタート。咽頭がんなどで放射線治療を受け、唾液が出にくくなった患者には「麦門冬湯」を処方し、低下した生活の質を改善している。

 医療用の漢方薬は148処方が薬価収載されている。どの漢方薬を使うかは、副作用の症状や検査結果から決めるが、星野部長もどうしてその漢方が効果があるのか、分からない点があるという。このため、これまでに漢方薬を処方した約2900人分のデータ解析を行い、「漢方薬を処方する際の根拠を明確にしていきたい」と意気込む。

 中国から日本に伝わり、独自の発展を遂げてきた漢方医学。より科学的に有効活用しようという機運が高まってきた。厚生労働省が15年12月に公表した「がん対策加速化プラン」では、がん患者の副作用や後遺症の軽減を目的に、研究推進が明記された。

 16年8月には医学研究者らが「国民の健康と医療を担う漢方の将来ビジョン研究会」を発足した。研究会の会長には、日本医学会の高久史麿会長が就き、今年3月に提言書を公表した。がん患者とその家族に、漢方薬に関する科学的成果を伝えていくことが明記された。

 提言書では、高齢者医療でも漢方が役立つことを強調。中でも、加齢とともに運動機能や認知機能が低下する「フレイル」の予防に有効活用する方針を打ち出した。

 「筋肉痛がつらい。どうにかなりませんか」。大阪大病院の萩原圭祐・漢方内科診療科長のもとへ、70代前半の女性が訪れた。

患者の脈を診る大阪大病院の萩原圭祐・漢方内科診療科長(大阪府吹田市)

 女性の握力や体力は著しく低下していた。休まず歩けるのは数百メートルで、片足で立つこともできない。そこで、体力や気力を高める効果もある牛車腎気丸を処方したところ、握力は10キロ以上、歩ける距離は2~3キロに回復した。

 萩原氏は「漢方の本質は生体の持つ回復力を引き出すこと」と説明する。患者の状態をよく見極めて処方すれば一つの漢方薬で複数の症状を改善することもあり、「ポリファーマシー(多剤併用)からの脱却につながる」(萩原氏)。

 ただ、そのためには正しい知識に基づいた処方が不可欠だ。日本老年医学会は15年、「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」をまとめ、科学的根拠に基づいた高齢者の漢方治療を初めて盛り込んだ。高齢者への処方が増えるなか、専門医以外も安全な治療を行うよう促している。

■コスト抑制も検証

 一方、高齢化に伴って増え続ける医療費の抑制に漢方を役立てられないか。こうした視点に立った新たな研究も始まっている。

 国際医療福祉大の北島政樹副理事長は慶応義塾大の外科学教授の時代に、大腸がんの手術を受けた患者が腸管の働きを活発化する「大建中湯」を服用すると入院日数が短くなることに気づいた。別の研究者が詳しく調べると、1人当たりの入院費は269万円から231万円に下がったという。

 北島副理事長は「医療費の観点からも、漢方が有効かどうか明らかにしていく必要がある」と話している。

◇     ◇

■全医科大で講義 専門家の指導少なく

 文部科学省が2001年3月に策定した医学教育の指針「医学教育モデル・コア・カリキュラム」に全ての医学生が卒業までに「和漢薬(漢方薬)を概説できる」が盛り込まれた。これをきっかけに、漢方医学教育が全国的に広まった。

 文科省は同カリキュラムを3度改訂。漢方に関する記述は、11年3月に「特徴や使用の現状が概説できる」、16年3月に「漢方医学の特徴や主な和漢薬の適応、薬理作用を概説できる」とし、到達目標をより明確にしている。

 現在では全ての医科系大学で漢方に関する講義が行われている。ただ大学教育レベルの差は大きいとみられ、「漢方医学の専門家が教えるケースはまだ少ない」(萩原氏)という。

 昨年12月には一般社団法人「日本漢方医学教育振興財団」が設立。専門的な人材の育成などを目的に本格的な活動を始めている。

(辻征弥、鳥越ゆかり)

[日本経済新聞朝刊2017年4月24日付]

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